2010, Vol., No.47

真偽判断にかかわるモダリティ形式のタ形の意味 -各テキストにおける現れ方とタ形のタの意味を中心に-

HYEYOUN KIM | 2010, (47) | pp.27~40 | number of Cited : 0

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本稿では、モダリティ形式のタ形が「過去時における」判断を表すという仁田（1989）、益岡（1991）を批判し、モダリティ形式がタ形を取っても「発話時における」判断を表す場合があるなど、モダリティ形式のタ形の意味は一概ではいえないことを示す。そこで、本稿では、真偽判断にかかわるモダリティ形式「かもしれない」「にちがいない」「ようだ」「らしい」「はずだ」のタ形を対象にこれらのモダリティ形式のテキスト（会話文、小説・新聞）による現れ方やタ形のタの意味を考察した。その結果、真偽判断にかかわるモダリティ形式は「かもしれない」「にちがいない」、「ようだ」「らしい」、「はずだ」の3つのタイプに分類されることを明らかにした。　「かもしれない」「にちがいない」のタ形は会話文にはほとんど現れず、小説・新聞に現れることを示し、この場合のタ形のタは「かたりのタ」であると述べた。　また、「ようだ」「らしい」のタ形は会話文、小説・新聞に現れるが、会話文においては＜推量＞の用法は現れず、＜様態＞＜伝聞＞を表すという制限があることを指摘し、この場合のタ形のタを「命題に近いタ」であると説明した。それに対し、小説・新聞に現れる場合は用法の制限なく現れ、この場合のタ形のタは「命題に近いタ」や「かたりのタ」であると述べた。　最後に、「はずだ」のタ形はテキストに関係なく現れるが、会話文においては主に反事実を表し、この場合のタを「ムードのタ」から説明した。また、小説・新聞においては反事実を表す場合と表さない場合、さらに、＜思い出し＞を表す場合があることを示し、この場合のタ形のタを「ムードのタ」や「かたりのタ」と関連付けて述べた。

일본어교육을 위한 일본어 접사 연구 -한국인 일본어 학습자를 대상으로-

An, Jeong-Whan | 2010, (47) | pp.41~60 | number of Cited : 1

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萬葉集의 歌謠 속의 與･及字硏究 -韓･日･中 자료의 비교분석을 통하여-

안희정 | 2010, (47) | pp.61~82 | number of Cited : 2

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本稿は、万葉集の和歌、すなわち非漢文体を対象に、「與」と「及」の用法について考察したものであり、更に訓読法についても検討したものである。和歌の中で「與」は計243回用いられているが、音仮名「よ」の表記として173回、訓仮名「と」の表記として6回、訓読「と」の表記として48回、動詞「取與:とりあたふ」の表記として1回、そして特殊助動詞「こす」の表記として15回が用いられた。また「及」は計43回用いられているが、助詞「まで･までに」の表記として32回、訓仮名と訓読「しく･じく」の表記として10回、動詞「いたる」の表記として1回が用いられた。その結果をまとめると、次のようになる。１．「與」が特殊助動詞「こす」の表記として用いられた用法は、古代中国語にはない用法なので「日本語的な用法」として使われたと考えられる。２．和歌で用いられたすべての「與」の訓読と語順の検討を通じて、巻12-2858に見える「與」は、特殊助動詞「こそ」と関係のないことを明らかにし、更に未だに残存している異読の問題に対し一つの基準が提示できたと言えよう。３．「與」は、「と」の表記として計54回(訓仮名6回、訓読48回)使われたが、訓仮名としての6回すべてと訓読としての48回のうち44回が日本語の語順で表記されていた。４．「與」の表記の訓読により語順が異なる可能性がある巻13-3234の「天地與日月共」について、「アメツチトヒツキトトモニ」と讀むべきであり、更に5音句の句末に「與」が位置すべきであるという日本語語順の説に同意する根拠を提示し既存の説を補った。５．郷歌に「與」の表記はない。６．巻18-4111の「時及能(ときじくの)」の場合、淸音「しく」の表記として用いられる「及」が濁音「じく」の表記に用いられている。濁音「じく」の表記はこの例だけであるが、このように日本の固有語を清濁混用で表記していることは大伴家持の表記法の一端が窺える例であると考えられる。７．格助詞「まで(に)」の用法は、古代中国語の「及」にはない用法で、これは日本の固有語の格助詞「まで(に)」に結び付けられていたことから生じた用法であると推定されるので「日本語的な用法」と言えよう。８．和歌で「及」は介詞あるいは連詞として使われることがなかった。従って、「與」は介詞あるいは連詞として、「及」は格助詞「まで(に)」として使い分けをしていたのではないかと考えられる。９．古代韓国語の資料で「及」は「悼二將歌」で動詞として1回、訓仮名として1回が使われたが、訓仮名表記である助詞「와(日本語の格助詞「と」に當たる)」の用法は、和歌で「また」あるいは「と」として使われていないので少なくとも「及」の表記には渡来人の表記法の影響はなかったと考えられる。

日韓語の動詞結合の形成過程と分類 ―「日韓語の動詞結合形成モデル」の構築を通して―

이충규 | 2010, (47) | pp.83~100 | number of Cited : 10

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丁寧度判定で測定したポライトネス・ストラテジーの要因に関する決定木分析

林炫情 , 玉岡賀津雄 , 宮岡弥生 and 1 other persons | 2010, (47) | pp.101~116 | number of Cited : 3

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中国人学習者の日本語学習に関するビリーフ ―日本語専攻学習者と非日本語専攻学習者の調査をもとに―

야오야오 | 2010, (47) | pp.117~136 | number of Cited : 0

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本稿は中国人日本語学習者のビリーフに関する考察を行ったものである。筆者はビリーフを学習者が言語学習に対する認知と情意であると定義する。日本語学習者の多様化が進むとともに、学習者の特徴を把握したうえで学習指導を行うことが重大な課題となっている。中国の大学において、日本語を主専攻とする学習者と日本語を第二外国語とする学習者に分けられる。筆者は前者を日本語専攻学習者、後者を非日本語専攻学習者と名付ける。学習者の教室活動への取り組み方やストラテジー使用に差が現れるため、学習者のビリーフを把握することが非常に重要である。同じ中国人日本語学習者と言っても日本語を主専攻とするか否かによって、日本語に対するビリーフが一致するとは限らない。従って、筆者は日本語専攻学習者と非日本語専攻学習者に応じた指導法や教室活動を探るために調査を行った。以下の3点を明らかにした。（1）日本語専攻学習者と非日本語専攻学習者は日本語学習に対してどのようなビリーフを持っているか。（2）両者のビリーフは違いがあるのか、その違いはどこにあるのか。（3）両者の違いによってどのような指導法や教室活動を導入すべきか。結果から見ると、日本語専攻学習者は積極的に自分に合う勉強法を探る傾向があることがわかった。受け身の学習姿勢から実際に日本語を運用する場面に視点を移っているとも言えよう。一方、非日本語専攻学習者は教師主導型の教授法を好む傾向があり、教師依存の傾向があることがわかった。結論的に、教師は日本語学習者と非日本語専攻学習者のそれぞれのビリーフを正確に把握し、両者に同様な教授法を使うのではなく、それぞれに応じた指導法を検討する必要があるだろう。

에도시대의 기행문학과 온천 문화 -아리마 온천을 중심으로-

PARK CHAN KI | 2010, (47) | pp.137~156 | number of Cited : 6

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『あしたのジョー』における日韓パワーゲーム　―矢吹丈と金竜飛の対戦―

임상민 | 2010, (47) | pp.157~174 | number of Cited : 0

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한국의 평화선과 일본의 대응한계 -일본의회 독도관련 속기록을 중심으로(1952~1953)-

Kwak, Jin O | 2010, (47) | pp.175~196 | number of Cited : 1

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韓国における日本大衆文化の定着と受け入れ様態

Kim, Young-Soon | 2010, (47) | pp.197~213 | number of Cited : 1

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축제와 소동 -아오모리네부타축제(青森ねぶた祭り)의 카라스하네토(カラスハネト)를 중심으로-

lee deok ku | 2010, (47) | pp.215~232 | number of Cited : 0

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本稿は、青森ねぶた祭りにおいてカラスハネトによる騷動の実態(カラスハネトの発生背景と経過)を察してその意味を分析した。すなわち、青森ねぶた祭りではなぜどんな理由からカラスハネトが発生し、彼らはどんなに騷動を起こしたのかを社会文化的な脈絡から察し、そのような騷動の意味に対して考えてみた。その結果、カラスハネトは、観光化された祭りに現われる一つの副作用の現象として人間關係の希薄化による現代の日本社会の青少年問題が背景になっている上、やりすぎた規制が呼んだ別の形の参加者であり、変化と個性を追い求める若者達の自己表現であることが分かった。青森ねぶた祭りにおいてのカラスハネトは地元の人の間に保存と開発の談論として発展したと言うのにもっと大きな意味がある。言い換えれば、青森ねぶた祭りは文化政策の振興を図る中央政府と観光収入を期待する地方自治体と住民の多様なモチベーションによって観光商品化され、その真正性に大きな変化があったが、若者達が祭りの主役になりながら再び大きな変化に直面しているのである。青森ねぶた祭りの観光化過程に現われたカラスハネトによる騷動は、観光インフラ側面のハードウェア的な開発だけではなく観光コンテンツとしてのソフトウェア的な側面の伝統民俗価値も一度変化すれば再び変化しやすいということを知らせるところに最もの意味がある。　昔も今も祭りと騷動は別ではなく連れされる概念として取られるが、その脈絡的意味は「生産から消費へ」と変化されていると言えよう。即ち、共同体中心の前近代的社会の中ではその社会が要する騷動を生産する装置として祭りが機能していたが、民主化․産業化された現代社会の中で商品(イベント化)になった現代の祭りでは現代社会が生産した騷動を消費する装置として祭りは機能しているのである。

일본IT기업에 취업하기 위한 접근법 고찰 -사례 중심으로 방법론적인 고찰-

전유선 | 2010, (47) | pp.233~258 | number of Cited : 6

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国内で日本語の専攻者や日本語を学ぶ学生たちは国内で必要だから勉強する場合もあるが、学生たちの立場ではできるだけ学んだことを日本で実際に使いたがっている. また、足りない部分を日本で生活しながら勉強すれば役に立つと思う. これを実現するために現場で教えながら体系的な方法論的に近付いて考えてみた. 上記で述べた部分を満足させるのが海外就業研修である. 海外就業研修と言うのは就業されていない若者の海外就業を支援するために研修をして、海外に就業させることである. 人手の移動とサービス市場の開放に備え、国の技術とサービスの人手等の対外の競争力を高めるためである. 2001年から公共の海外就業の業務を韓国産業人力公団でしていて、2004年から組職を新設して事業を拡大した. また、2008年政府の国政課題で「グローバル青年リーダー 10万人の養成」計画を選定して海外就業者を 5年間 5万人に拡大することにした. だから、本稿では日本IT就業の業種特性にしたがって履歴書、自己紹介、面接の特徴と指導の方法を調べてみた. このような日本IT就業教育の過程を成功的に導くために影響を及ぼす原因は様々である. その中でも履歴書と自己紹介の作成が成功的な就業のために大事である. その次は履歴書と自己紹介を基づいて、インタビューの質問と返事を完璧に覚えて自然に話せるようにしなければならない. 今まで述べたことは研修生の自分が努力しなければならない. また、直·間接的な原因である教育生の数、教育の時間、教育に参加する理由、先行学習の経験、教育現場で活用される教授の戦略、教育課程の統制類型、教育生に提供されるフィードバック等を教育機関と教育の担当者と教育生が三位一体になるのが重要なことである. 上記のような教育に必ず必要な多くの原因を解決してあげて環境を造成してあげれば教育の成果と就業率を高めることができる. しかし、これに対する接近はあくまでも海外就業研修を現場で教育をして来た本人の観点なのである.

막부사절이 본 근대 미국 - 村垣範正의 『航海日記』를 중심으로

CHUNG, Eungsoo | 2010, (47) | pp.259~278 | number of Cited : 0

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현 일본정부의 ‘죽도문제’ 본질에 대한 오해 -독도밀약설과 한일협정 비준국회의 논점을 중심으로-

Choi Jang-Keun | 2010, (47) | pp.279~298 | number of Cited : 3

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本研究は独島密約説と韓日協定批准国会における論争を中心に＇竹島問題＇の本質について現在日本政府の誤解について考察した。　まず、韓日協定の資料公開を要求したNGO団体によって非公開にしていた関連資料が一部公開された。その資料のなかには独島密約の関連資料が含まれていた。また韓日協定締結の関連者の証言によってその実体が明らかにされた。独島密約に関連するような内容が批准国会においても国務委員と野党側の専門委員との論争の中でうかがえた。　第2に、独島密約は日本が目指していた韓日協定を締結するにあたって独島領有権問題は存在しないという韓国側の主張を克服するために利用した。独島密約は＇非解決が解決＇という精神に基づいて日本が要求した。　第3に、日本政府は韓日協定で＇竹島問題＇を諸懸案と一括妥結方式で日本に有利に解決することを目指してした。しかし独島を実効支配していた韓国が領土問題は存在しない、さらに独島を問題にすると韓日協定を結ばないという強硬な立場をとっていたのでアメリカの要請もあって韓日協定の締結を目標としていた日本は領有権で譲歩を余儀なくされた。それゆえ韓国の要望を受け入れる形で＇竹島＇または＇独島＇という名称を使わないで＇紛争解決のための交換文書＇を作成するに至った。日本政府はこれをもって日本国民に向かって＇竹島問題＇を平和的に解決することに合意したと嘘をついた。第4に、当時日本政府は外交上日韓協定で独島を実効支配してさらに領有権問題は存在しないという韓国の立場を崩すことができなかったにもかかわらず、現在の日本政府が＇竹島が国際法上にも歴史的にも日本領土であると主張することはこのような＇竹島問題＇の本質についての理解不足による政治的発言に過ぎないものである。獨島領有權に關するこのような日本政府の態度はいっそう領土問題の解決を困難にする要因になるばかりである。

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Journal of Japanese Culture 2023 KCI Impact Factor : 0.36

2010, Vol., No.47